(1)オンラインにてご注文の場合
購入したい商品をお買物かごに入れて頂き、注文メニューをクリックしてください。その後ご購入の商品内容と金額をご確認の上、お支払い方法およびお客様情報を入力していただき、購入決定ボタンを押すことにより注文ができます。正しく注文を受けますと、ご入力頂きましたメールアドレスに返信メールが届きます。

(2)FAXにてご注文の場合
FAXでご注文の際には，商品名と個数，配送先のご住所・お名前・電話番号をご記入ください。また代金のお支払い方法をご記入ください。
[FAX番号:03-3700-3548]

(3)お電話でご注文の場合
商品はお電話でもご注文できます。ご購入希望の商品番号・数量をメモの上、お電話いただくとスムーズです。
[電話番号:03-3700-3535]

(4)法人・学校関係のお客様がご注文の場合
法人又は学校関係者様等、個人以外のお客様がご注文される場合で、支払い条件等が設定されている場合でも対応させて頂きます。例えば「20日締め翌月末のお支払い」といった御社にて規定されているお支払い条件でのお取引が可能です。ただし、ご注文金額の総額が30,000円未満の場合には、この方法でのお支払いはご指定できません。
オンライン上でのご注文の場合には「備考欄」にお支払い条件を簡単にお書きください。またお見積書や振込依頼書など必要書類の作成も致しますので、その際には当方までお問い合わせください。

商品のお届けについて

(1)商品のお届け日数
ご注文をお受けした後、在庫がある場合には4日以内に発送致します。在庫状況につきましてはご注文後にメール等でご案内致します。
なおご注文後14日以上たっても商品が届かない場合はお手数でございますがお問い合わせくださいますようお願い致します。
なお、混雑期には納期が多少遅延する場合もございますこと、何とぞご了承頂けますようお願い申し上げます。

(2)商品価格
表示しております商品の価格には消費税等が含まれております。（総額表示方式）

(3)配送料
配送料は、下記の通り規定させて頂いております。

なお、沖縄及び船便地域及び離島への配送は、お買い上げ金額に関わらず別途実費(\1,700)-がかかりますのでご了承頂けますようお願い申し上げます。

(4)代金引換手数料について
代金引換時の手数料（代引手数料）は、下記の通り規定させて頂いております。

なお、代金引換でご注文時の領収書は佐川急便が発行致します。佐川急便ドライバーに代金をお支払い頂いた時に領収書が発行されます。そちらが正式な領収書となりますので紛失しないよう十分ご注意ください。佐川急便では、領収書の再発行は致しておりません。

当方が発行の領収書が必要な場合は、領収書の二重発行防止のため佐川急便発行の領収書と交換となります。お手数ですが、下記のものを同封の上、当方にお送りください。

�@佐川急便の発行した領収書
�A佐川急便の領収書に収入印紙が貼付してある場合には、収入印紙
�B宛名・但し書き及び返送先住所を記載したメモ（宛名に上様はご指定頂けません）

当方に届き次第、領収書を発行して郵送にてお送り致します。なお当方からの領収書も再発行はできませんので紛失されないようご注意ください。

(5)お届け可能地域
商品のお届けは、日本国内とさせていただきます。
　

お支払方法について

代金引換	佐川急便にて商品お届け時に代金をお支払い頂きます。 個人でご注文のお客様はこちらのお支払い方法をご選択ください ■代引手数料は下記の通りです 商品代金 　 10,000円未満の場合 代引手数料として、300円（税込み）を加算させて頂きます 10,000円以上の場合 代引手数料は当方にて負担いたします。 ■配送料は下記の通りです 商品代金 　 20,000円未満の場合 配送料は全国均一、700円（税込み）を加算させていただきます 20,000円以上の場合 配送料は当方にて負担いたします。 なお、沖縄、船便地域、離島地域は金額に関わらず実費送料(\1,700-)がかかります。
後払い銀行振込	商品到着後、7日以内に当方口座に代金をお振り込み頂く決済方法です。 原則的に個人のお客様は代金引換をご選択ください。また、次に該当する場合にはこのお支払い方法は選択できません。 �@メールアドレスがフリーメールアドレスの場合 �Aお電話番号が携帯電話の場合 �B当方との取引実績が過去にない場合 ■配送料は商品金額により下記の通りとなります 商品代金 　 20,000円未満の場合 配送料は全国均一、700円（税込み）を加算させていただきます 20,000円以上の場合 配送料は当方にて負担いたします。 なお、沖縄、船便地域、離島地域は金額に関わらず実費送料(\1,700-)がかかります。 配送は佐川急便となります。商品と一緒に納品書・請求書を同封いたします。 主に法人・学校関係等の団体のお客様がご選択頂けます。個人でご注文のお客様は代金引換をご利用頂けますようお願い致します。
売掛販売	御社（又は学校等）のお支払い条件に従ったお支払い方法です。 法人（法人登記のある）及び学校等のお客様がご選択頂けます。 例えば「20日締め翌月末支払い」といった方法でお支払い方法をご指定頂けます。 ご注文時「通信欄」に必ずお支払い条件を簡単にお書きください。 このお支払い方法は、お買い上げ金額の総額が3万円以上の場合のみご指定頂けます。 3万円未満の場合には後払い銀行振り込み又は代金引換とさせて頂きます。 なお、原則としてお支払いまでの日数が45日を超えることはできません。 このお支払い方法を指定された場合には別途、与信をさせていただきます。 会計担当者より、ご注文者様又は会計担当者様にお電話させていただきます。 ■配送料について 総額が3万円以上のため、当方にて負担させていただきます。 なお、沖縄、船便地域、離島地域は金額に関わらず実費送料(\1,700-)がかかります。 配送は佐川急便となります。商品と一緒に納品書・請求書を同封いたします。 ※個人の方、法人登記されていない団体等のお客様はご選択頂けません。

商品の返品・交換について

返品・交換は商品到着後7日以内にお願いいたします。

●返品引取り・交換方法
返品や交換をご希望の場合には、まず当方のサポートまで電話でご連絡ください。(TEL: 03-3700-3535)
返品方法等についてご案内致します。

返品の際には商品と一緒にお届けした請求書及び納品書が必要です。伝票を紛失されませんようご注意ください。

詳しくはサポートセンターまでお問合せください。
(TEL: 03-3700-3535)

原則として、商品に欠陥がある場合には送料当方負担で返品及び交換を受け付けます。また、商品に欠陥がない場合は7日間以内に限り返品に対応させていただきます。なおその際の送料はお客様のご負担と負担なります。

●次の商品の交換または返品できません。
・お届け後8日以上経過した商品
・一度ご使用になられた商品，通電された商品
・ソフトウエアの場合には一度開封した商品

※ソフトウエアの場合には、記録媒体を開梱すると複製の有無が確認できないため、開封後の返品には応じることができません。

●製品の初期不良等についての対応

製品到着後に動作を確認して頂き、初期不良が考えられる場合には原則として商品到着後10日以内（請求書発行日より11日以内）に当方にご連絡を頂けますようお願いいたします。また、それ以降20日以内の場合には無償修理対応とさせていただいております。
上記の期間を経過している場合や、仕様を逸脱する方法でご使用になられた場合、改造等が施されている場合には保証の対象外となります。

また、当方の製品は家庭電化製品のような最終完成品ではなく、お客様自身で電源や各種通信回路等を作っていただく必要がある製品であるため、初期不良かどうかについての判断が、実際の製品を当方で確認しないと難しい場合があります。よって初期不良と思われる場合には、当方にご連絡を頂いた上で、動作確認などの方法をご案内した後、それでも動作しない場合には、商品をお送り頂き（送料は当方にて負担いたします）当方にて判断をさせて頂くことになります。

なお詳しくは下記のご案内をご参照ください。
http://www.microtechnica.tv/support/manual/warranty_guide.pdf

お問い合わせ・ご意見について

当サイト内の「お問い合わせ」をご利用くださると、簡単に手続きができます。
どうぞご利用ください。
もちろんその他サービスもご利用いただけます。

(1)電子メールでのお問い合わせ
E-mail: support@microtechnica.net　へお願いします。

(2)お電話でのお問い合わせ
ご不明な点などございましたらお問い合わせください。

[電話番号：03-3700-3535]

その他

※代金未払い者に関する措置について

当方では、お客様を信用して代金は後払い振り込み制を採用しております。「後払い銀行振り込み」では14日以内に、「売り掛け販売」では貴社のお支払い方法にて商品代金をお支払いいただけます。

最近、個人名でご注文の方で商品をお届けしたのにもかかわらずお支払いが頂けないケースが大変希ではありますがございます。そのような場合当方では、督促を行った上、それでも支払いの意思が確認できず、悪意のある未払いと判断した場合には、すぐに法的措置をとります。
金額や状況に応じ、民事訴訟法に基づき支払い督促制度による裁判所からの支払い督促を行うか、又は東京簡易裁判所に少額訴訟を提訴します。その他、注文時の情報や、IPアドレスを各機関や債権回収専門業者に開示します。また、警察署には必ず被害届を提出し、刑事事件として立件できるよう措置をとることになります。

なお、支払いの遅延や未払いにより発生した全諸費用、訴訟に要した費用はすべて未払い者の負担となります。